日時:10月12日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
書評: Holger Diessel. 2019. The Grammar Network: How Linguistic Structure is Shaped by Language Use. Cambridge University Press.
発表者:関 太壱 (谷口研 M1)
概要:上記の書籍をレビューする。
日時:10月12日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
書評: Holger Diessel. 2019. The Grammar Network: How Linguistic Structure is Shaped by Language Use. Cambridge University Press.
発表者:関 太壱 (谷口研 M1)
概要:上記の書籍をレビューする。
日時:9月14日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
書評:Anselm L. Terhalle. 2022. Metonymy in Frames: The Role of Functional Relations in Contiguity-Based Semantic Shifts of Nouns. Dusseldorf University Press.
発表者:冨岡 侑央 (谷口研 D1)
キーワード:メトニミー、フレーム、関数
概要:上記の書籍をレビューする。
日時:8月10日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
タイトル:内項制約の機能主義的考察: その②
発表者:近 大志 (谷口研 D3)
キーワード:内項制約,名付けの価値,[N+VN] 型複合語,[N+N] 型複合語
概要:複合語における左側要素の外項解釈を禁ずる,いわゆる内項制約 (影山 1993) を認知言語学が扱う場合,①内項・外項の意味的特徴 ②左側要素が行為者相当の解釈を取らない理由の2点を明らかにする必要がある。② に対する別のアプローチとして,本発表は [名詞+動詞要素] からなる複合語を名付け (Downing 1977, Štekauer 1998, 2012) の観点から議論する。まず,複合語を用いた名付けには「他と比較して情報度の向上に貢献しない要素を用いるな」という機能的制約が伴うことを主張する。次に,この機能的圧力が外項解釈を妨げる原因となることを提案し,② の解決に取り組む。そして,このような制約の存在がもたらす理論的含意を認知言語学の枠組みに準拠した [N+VN] 型複合語 (野田 2011)、および [N+N] 型複合語 (Heyvaert2011; Ryder 1994; 中馬2012) の研究との関連から述べる。
日時:8月3日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
タイトル:内項制約の機能主義的考察①
発表者:近 大志 (谷口研 D3)
キーワード:複合語,内項制約,NのN,否定的定着
概要:[名詞+動詞要素] から構成される複合語 (e.g. 子育て,チョムスキー研究) の左側要素は原則的に他動的事態の行為者として生起できない。従来の形態論ではこのことを内項制約 (影山 1993, 1999) として定式化しているが,認知言語学から内項制約を扱う上では,理論的前提の違いに起因して次の課題が生じる; ①内項・外項の概念的特徴づけ ②外項が左側要素に生起しないことの理由づけ。本発表では, ①を意味フレームの継承関係 (Ruppenhofer et al. 2016) から論じる。そして,②に関して外項の生起を許す [NのN] 構文 (e.g. チョムスキーの研究) との比較から論じる。
日時:7月27日(木)13:00〜
場所:総合人間学部棟 1107号室およびZoom
タイトル:日本語の身体語句を用いた慣習的なメタファーに関する研究の批判的な検討と一つの試案
発表者:徳渕 樹 (谷口研 D1)
キーワード:身体語句、慣用句、概念メタファー、メトニミー
概要: 日本語には「頭」「胸」「腹」などと云った身体語句を用いた慣用句が数多くある。中でも上記の三つは「感情」や「思考」を表す慣用句として用いられることが多いため、認知言語学の枠組みの中では身体性 (embodiment) の観点から良く注目されて来た。
しかしながら、この方面に関する既存の研究をつぶさに観察してみると、そこから幾つかの重大な問題が浮かび上がってくる。そうして其れらの問題は多くの研究に共通するものとなっている。そこで本発表は、日本語の身体語句を用いた慣習的なメタファーに関する先行研究を改めて批判的に検討し直すことによって、一連の研究に共通する幾つかの問題点を明示し、さらには其れを受けて新たな一つの修正案を提示することを目的とする。